1人当たりGDPが人間の行動を決める
（超加速経済アフリカ 椿進）
3面等価の原則（1国の経済の生産、所得、支出は等しい）により、1人当たりGDP（Gross Domestic Product）すなわち1国の所得は、その人間の行動を同じような行動にさせることが分かっている。家はレベルの差はあるが、無いと生活できないので借りるか持つ。1人当たりGDPが年3000ﾄﾞﾙになると、家電（テレビ、洗濯機、冷蔵庫、ルームクーラー、パソコン、スマホ）を持ち始める。インド、エジプト、エチオピア、ナイジェリア、ケニア、フィリピンこのクラスは乗用車保有が始まる。1万ドルレベルはタイ、南アフリカ、中国、ロシア、マレーシア、メキシコ、ブラジル、トルコなどがいる。1万ドルは中進国の罠という壁がある。労働集約型生産で、中所得国になったが、技術イノベーションができないで、成長が止まる状態になる。年3万ドルは台湾、韓国、イタリア、スペイン。年4-5万ドルは日本、イギリス、フランス、ドイツ。6万ドルはオランダ、ベルギー、カナダ。7万ドルはアメリカ、シンガポール。9万ドルはスイス、アイルランド。日本は、最先端技術の開発（IT技術、金融技術、資源開発技術）ができずに30年間停滞している。アフリカ諸国は、既得権者がいないので、スマホなど最先端技術が浸透可能である。1人当たりGDP1000-3000ドルの国が、１万ドルに向けた急成長期にある。
これは、個人の経済、行動についても、当てはまる。年収と家、車、家電所有の状況により、個人生活の行動が決まってくるのだ。すなわち、年収500万円、700万円、900万円と違うと各国と同じように差がつく。ただし、日本の場合は、税金関係が50%にもなるので、リンクが難しい。